騒音計・振動計とは？
現場の「不快感」を数値化する。近隣トラブルを防ぐ環境測定器
【超解説】とても簡単に言うと何か？
工事現場から出る「うるさい音」や「地面の揺れ」を、
人間の感覚ではなく、客観的な「数値（デシベル）」として測定する機械です。
近隣住民とのトラブルを防ぎ、法律の基準（85dB未満など）を守るために
現場の境界線（仮囲い）などで使われます。
1. 基本概要
そもそも何か
空気の圧力変化（音波）をマイクで拾い、
人間の聴覚特性に合わせて補正した数値を表示するのが「騒音計」。
地面の揺れをセンサーで検知し、人体の感覚に合わせて数値化するのが「振動計」です。
なぜ必要なのか
「うるさい」という感覚は人によって異なるため、「騒音規制法」や「振動規制法」で明確な
数値基準（例：住宅地では85dB未満）が定められています。基準を超えないように監視し、
証拠として記録を残すために不可欠です。
2. 構造や原理
内部構造（特徴的な構造）
【騒音計】先端のマイクロホンで音圧を電気信号に変え、
A特性（人間の耳の聞こえ方に近い補正）などのフィルターを通してデジタル画面に表示します。
【振動計】重りとバネを組み合わせたピックアップ
（加速度センサー）を地面に置き、揺れを検知します。
作動原理
音や振動のエネルギーを電気信号に変換し、瞬時値、最大値、あるいは一定時間の
等価騒音レベル（平均的なエネルギー）を内蔵のマイクロプロセッサで計算し、
デシベル（dB）という対数単位で出力します。
3. 素材・形状・規格
外観形状と素材
騒音計はマイクの先端に風よけの丸いスポンジ（防風スクリーン）がついた
ハンディタイプの機器です。近年は、工事現場の仮囲いの外側に設置され、
通行人に「現在の騒音：75dB」とリアルタイムで電光掲示するパネル型も普及しています。
種類や関連規格
計量法により、高い精度が要求される取引・証明用には
「検定付き（国が定めた基準に合格した印）」の機器でなければ使用できません。
「普通騒音計」と、より精密な「精密騒音計」に分かれます。
4. 主に使用されている場所
使用される施設
建設現場の敷地境界線（仮囲い）、工場や作業場の境界、道路沿い、
ライブハウスや商業施設周辺など、騒音・振動が発生するすべての場所。
具体的な設置位置
騒音計は通常、地上から1.2m〜1.5m（人の耳の高さ）に三脚で固定します。
振動計のピックアップは、硬い地面にしっかりと密着（または埋設）させて測定します。
5. メリット・デメリット
メリット（長所）
目に見えない「音」や「揺れ」を客観的なデータとして残せるため、近隣からのクレームに対して
「法律の基準内に収まっています」と論理的に説明・証明できる最大の防具となります。
デメリット（短所・弱点）
騒音計は「すべての音」を拾うため、工事の音なのか、横を走った大型トラックの
排気音なのか、あるいは強風の「ゴォー」という風切り音なのかを機械自身は区別できません。
6. コスト・価格の目安
導入にかかる費用
簡易的なものは安価ですが、証明に使える検定付きモデルは高価です。
おおよその相場
- 簡易騒音計（目安測定用）: 3,000〜1万円
- 普通騒音計（検定付き）: 15万〜30万円
- 振動レベル計（検定付き）: 40万〜60万円
- 現場用デジタル表示パネル（リース1ヶ月）: 3万〜5万円
7. 更新周期と注意点・絶対にやってはいけない悪い使用方法
更新周期
検定付きの騒音計や振動計は、法的に「5年に1回」の検定（再検査）を
受ける義務があります。これを過ぎた機器で測ったデータは、公的な証明には使えません。
絶対にやってはいけない悪い使用方法
強風の日に、マイクに防風スクリーン（スポンジ）
を被せずに測定すること。
振動計のセンサーを、柔らかい草の上や
ガタガタの砂利の上に置いて測定すること。
悪い使用方法をするとどうなるか
マイクに直接風が当たると、風切り音が「100dB」などの凄まじい騒音として記録されてしまい、
工事の音が全く測れません。また、振動センサーが地面と密着していないと、
センサー自体が共振して跳ねてしまい、
実際よりもはるかに高い（または低い）誤った数値が出ます。
8. 関連機器・材料の紹介
- 照度計:
騒音計と同じく、現場の環境（明るさ）を測定する機器。
▶ 詳細記事はこちら
9. 多角的なQ&A（20連発）
隣の部屋の騒音を測定できますか？
スマホアプリで簡易的に測定可能ですが、法的な証拠としては校正済みの騒音計で測定する必要があります。
何デシベルから「うるさい」？
40dB以下が静か、50dBで普通の会話、70dBで掃除機、80dB以上が「うるさい」レベルです。
工事の騒音がひどい場合の相談先は？
まず施工業者に改善を依頼し、改善されない場合は市区町村の環境課に苦情を申し出てください。
振動計はどういう場面で使う？
工事現場の振動が周辺の建物に影響を与えていないか確認するために使います。家庭で使う機会はほぼありません。
騒音の規制基準はある？
環境基本法に基づく環境基準と、各自治体の条例で昼間・夜間の騒音規制値が定められています。
杭打ち工事の騒音管理は？
振動規制法に基づき、敷地境界線での振動レベルが75dB以下であることを確認します。超える場合は低振動工法への変更が必要です。
騒音計の設置位置は？
敷地境界線上で地上1.2〜1.5mの高さに設置します。反射面から3.5m以上離し、風防を装着してください。
A特性とC特性の違いは？
A特性は人間の耳の感度に近い補正をかけた値で、環境騒音測定の標準です。C特性は低周波も含む測定で、工場の機械音の評価に使います。
連続測定が必要な場合は？
長期間の騒音監視にはデータロガー付きの騒音計を設置し、時間帯ごとの変動を記録します。
振動規制法の対象作業は？
くい打ち、さく岩機、ブレーカーなどの特定建設作業が対象です。届出と規制基準の遵守が義務です。
近隣への騒音対策として何をすべき？
防音シート・防音パネルの設置、低騒音型建設機械の使用、作業時間の制限（通常8〜18時）が基本対策です。
騒音測定の報告書に含める項目は？
測定日時・場所・測定値（等価騒音レベルLeq）・暗騒音・気象条件・使用機器の校正日を記録します。
特定建設作業の届出は？
作業開始7日前までに市区町村に届出が必要です。届出書には作業内容・期間・防音対策の内容を記載します。
校正の頻度は？
年1回のメーカー校正が必要です。現場使用前には校正器（ピストンフォン）でのレベル確認も行ってください。
苦情が来た場合の対応は？
直ちに測定を行い、規制基準との比較結果を記録します。基準を超えている場合は工法変更や作業時間の見直しで改善します。
設備機器の騒音管理は？
空調室外機・発電機・ポンプなどの稼働音を定期的に測定し、経年変化を監視します。急な騒音増大はベアリング劣化等の異常の兆候です。
受変電設備の騒音は？
変圧器のうなり音（磁歪音）は42dB程度が正常です。異常に大きい場合はボルトの緩みや鉄心の劣化が疑われます。
近隣からの苦情対策は？
防音壁・防振架台・防振ゴムの設置で低減できます。低周波音の場合は専門業者に相談してください。
建物の振動測定はいつ行う？
近隣で杭打ち工事がある場合や、地震後の建物健全性確認のために行います。加速度計を各階に設置して測定します。
騒音計の保管方法は？
マイクロホンは衝撃に弱いため、専用ケースに入れて乾燥した場所で保管してください。シリカゲルを同封すると安心です。